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注文住宅を建てる際にデザインや間取りだけでなく、将来を見据えた環境への影響も考慮することが大切です。
今注目されているのがZEHという基準です。
それは経済産業省・国土交通省・環境省が連携して行なっている取り組みで、省エネの住宅を建てるように推進しています。
2030年にはZEH住宅が新築時の最低基準になるとされています。
つまり、近い将来ZEHがあたりまえになる時代がやってくるということです。
今回はそのZEHについて解説していきます。
目次
ZEHとは
ZEHとはnet Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）を略したものです。
家庭で使用するエネルギーを削減して、太陽光発電などでエネルギーを創ることで1年間に使用するエネルギーの量を実質的にゼロ以下を目指す住宅です。
政府がSDGsや脱炭素社会を目指すため、地球環境への負担を減らす取り組みとして誕生しました。
ZEHは「省エネ」「創エネ」「高断熱」という３つの要素で構成されています。
この全てを満たすことでZEH住宅として認定されます。
省エネ
省エネとはエネルギーを効率よく使うことです。
効率の良い給湯システム、省エネのエアコン、LED照明の導入が必要となります。
創エネ
ZEHでは太陽光発電などの再生可能エネルギーを創るシステムを備えることが求められます。
この再生可能エネルギーが消費するエネルギーを上回るようにしなければなりません。
高断熱
暑さや寒さに影響されにくい断熱性能を高めることが必要です。
高断熱にすることで外の気温の変化が室内に伝わりにくいうえに、冷暖房を外に逃がしません。
そのため、冷暖房にかかるエネルギーを削減できるだけでなく、室温を一定に保つことができるため
一年を通して快適な環境で過ごすことができます。
メリット
１年を通して快適に過ごせる
先ほど記載したように断熱性と気密性に優れているので、室温を一定に保つことができ快適に過ごすことができます。
さらに、部屋の温度差が少なくなるため、温度差によって引き起こるヒートショックを予防できるのもZEHの利点です。
光熱費を削減できる
省エネシステム、高断熱、太陽光発電によって光熱費が削減されます。
また太陽光で余った電気を売電することで利益が得られます。
補助金や優遇制度がある
ZEH住宅、ZEH水準省エネ住宅には補助金や住宅ローン控除などが充実しています。
住宅ローン控除は10年もしくは13年間、年末の住宅ローン残高の最大0.7%分、所得税から控除される制度です。
非常時の電力になる
災害時などに停電が起きた場合でも、自家発電の電気を使用することができます。
さらに蓄電池を設置すれば、生み出した電力を蓄えておくことが可能です。
資産価値が高くなる
ZEH住宅はBELS（建築物省エネルギー性能表示制度）で高い評価を得られるため、売却をすることになっても高値で売れる可能性があります。
BELSとは、住宅の省エネに対する取り組みを評価する指標の一つで、一般社団法人「住宅性能評価・表示協会」の認証制度です。
デメリット
建設費用が高くなる
省エネ性能や断熱性能を高めるためには、初期の設備投資が必要となります。
また長期的に太陽光などの機器を使うためには、定期的なメンテナンスが必要です。
天候によって発電量が左右される
曇りや雨などの天候が悪い日、冬場は日照時間が減少するため安定した発電量が得られない可能性があります。
また昨今、売電の価格は下落傾向にあるために以前のように利益を得ることは難しいでしょう。
ただ、太陽光発電設置価格は年々低下しています。
国は買取価格もシステム費用も、日本より安い欧米並みにまで抑えることを目指しています。
まとめ
ZEHは省エネと高い断熱性で使うエネルギーを抑えながら、太陽光でエネルギーを創り出しエネルギーの収支ゼロを目指します。
HEMS（ヘムス）などの必要システム、太陽光発電等を揃えるためには初期費用や定期的なメンテナンスが必要となりますが
高断熱による快適な住環境、光熱費の削減、災害時の電力の確保といった、長期的に見るとメリットは十分にあります。
さらに補助金や減税などの優遇制度があるので、うまく活用しましょう。
さらに2030年までには新築の水準がZEHの基準までに引き上げられます。
先を見据えて家づくりを考えていきましょう。
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家づくりは情報収集がとても大切です。
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